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診断後の事後指導すべて左右両手について判定し、重いほうの症度をその個人の判定とし、stage 1 およびstage 1SNは、要注意とし、振動曝露の軽減（工具の変更、工具の時間軽減、配置転換、防具使用の徹底）を行う。防寒対策、禁煙を指導します。stage 2以上 またはstage 2SN 以上は振動障害の認定申請の検討をする。振動工具の使用を中止し、防寒対策、禁煙を指導します。 レイノー現象の程度に応じて治療計画を立てます。 これまでの研究でstage ３、stage ３SNは症状の完全回復は困難であることがわかっており、早期に診断し、適切な処置を行い、進行を防止することが肝要です。 振動障害の労災認定については「昭和５２年５月２８日付け基発第３０７号で次の１、２の要件を満たした場合に業務上の疾病として取扱うよう決められています。
山陰労災病院では、上記の基準を基に、先の項で述べたように症度分類を行い労災認定の申請を行っています。 ↑ページTOPへ戻る |
